将来の為替変動を予測する上で情報の分析は不可欠ですが、テクニカル分析では“過去のデータ”という情報源によって分析を行い、ファンダメンタルズ分析では“現在や過去の事象”から分析を行います。
ファンダメンタルズ分析の情報源となる“事象”には、各国から提供される様々な指標から、マスメディアで取り上げられる日々のニュースなど、数えきれないほど膨大な情報の種類と量があります。
失業率
貿易収支
国内総生産
住宅着工件数
消費者物価指数
一般的に投資家に広く利用されている情報として、各国から公開されているその国の各指標があります。
これらの指標は、その国の経済状況を把握する上で重要な情報であり、その国の経済状況を把握することで、今後の政治の動向を予測することも可能になります。
その国の雇用状況により、経済状況や制作ないようを読むことができますが、失業率を読み解く際には、その背景となっている社会情勢も考慮に入れる必要があります。
その理由は、「失業率」に計算される“失業者”とは「働く意思と能力があるのに仕事に就けない状態にある人」を指しているため、仕事探しをしていない「仕事探しをあきらめた就業意欲喪失者」が含まれていないからです。
つまり、不況が長期化すると就業意欲喪失者が増加する傾向にある為、失業率が下がる場合がありますが、それは景気が上向きになっているためではなく、失業者に働く意欲が減少していることが原因になっているために起こります。
しかし、失業率から安易に経済状況を把握は出来ませんが、この指標は経済状況を把握する上で最も代表的な指標の1つだと言えます。
最重要指数のひとつとされ、その国の国際的な経済が反映されている指数になります。
貿易収支は、その国の輸出額と輸入額の収支を指標としてまとめたものになりますが、この貿易収支がプラスの場合には、その国に資金が流入していることを示し、経済状況が好調な証になります。
貿易収支は、「FOB」と呼ばれる価格で計上されます。 この価格は「本船渡し」「本船積込渡し」などとも呼ばれ、貨物の所有権が移動した時点で計上され、「貿易統計」という指標では輸出をFOB価格、輸入をCIF価格という2つの価格で計上する為、この2つの指標の数字には誤差が生じます。
一般的に「GDP」と呼ぶ指数で、経済全般の動向を知ることができます。
GDPは、一定期間内に国内で産み出された付加価値の総額で、このGDPの伸び率が経済成長率に値します。
このGDPの計上には市場で取引されたサービスなどの生産のみが計上され、家事労働やボランティア活動などは計上されません。
GDPデフレーターとよばれる物価指数を用いることで、その国の経済状況が把握でき、変化率がプラスであればインフレーション、マイナスであればデフレーションとみることが出来ます。
その国の住宅着工件数を示した指数で、着工数が多いと景気の拡大に繋がるとされています。
住宅着工件数が多いと、新しい住宅に必要な家具や家電などの売れ行きも良くなるので、経済が好調になると言われています。
また、不動産投資への大口投資や、キャリー・トレードなどにも関わってくるため、住宅着工件数の指数は為替相場に影響を与えることが多いとも言われています。
一般の消費者が購入する商品などの価格変動を示した指数です。
CPIとも呼ばれるこの指数は、一般消費者の家計支出のなかで、日常的に購入する商品とサービスの小売段階での値段の動きを表しているので、その国の一般的な経済状態を把握することが出来る経済指標だと言うことが出来ます。